― “信用倍率”とそれに関わるキーワードを“一味違った”切り口で解説 ―

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信用期日

 

信用期日とは、

「制度信用取引における“6ヵ月”の決済期限」

のことです
※一般信用取引においては、「3ヶ月」や「無期限」など証券会社ごとに様々に設定された決済期限

 

一般的にこの「信用期限」が取り上げられるのは、

「○月の日経平均株価の上昇に伴って増えた市場全体の「信用買残」が、まもなく6ヶ月の期日を迎える…」

などと株式ニュースなどで扱われます。

 

信用取引、特にその主流である“制度信用取引”においては、その信用買いであれ、信用売りであれ「6ヶ月」という厳密な“決済期限”が定められています。

 

その信用買い・信用売りを行った投資家がいかなる状態でも、たとえ大幅に損を抱えていても、強制的に決済（反対売買）を行わなければいけないのです。

 

実際には、この期限ギリギリまで保有されている買残・売残は、たいていが「含み損を抱えている」場合が多く、その損を抱えながら、信用期日を間近に控えているのです。

 

そして、

「少しでも値を戻してくれ！」
「もう少し含み損が減ったら、返売り（買戻し）しよう！」

と思いながらも、損切りできずダラダラとその含み損を抱え続けることが多いのです。

 

個々の銘柄で、

信用買残が多ければ「将来の売り要因」

として

信用売残が多ければ「将来の買い（戻し）要因」

として認識されます。

 

通常、これらの含み損を抱えて保有され続けた信用買残・売残は、6ヶ月という制度信用の期日の前、4ヶ月目くらいから徐々に

『あきらめの反対売買』

をされることが多く、これによって手仕舞いされます。

 

そして、それが進めば進むほど、他の同じような含み損という「負のストレス」を抱えた投資家達にとって不利な状況が進むため、さらに5ヶ月目くらいから我さきとばかりに、一気に「あきらめの手放し」が進み、株価に影響を与え始めるようになってきます。

 

そして6ヵ月の期日直前に、一気に“処理”が進む傾向があります。
（5ヶ月目くらいに一気に手放されるケースも多くあります）

 

 

「市場へのインパクト」となりうるかがポイント

 

ここで気をつけなければいけないのが、確かにこの「含み損を抱えた信用買残・売残」が期日に向けて、決済である反対売買を進めれば、それはそれぞれ株価の下降・上昇要因となりうるのですが、

「その信用買残・売残が、その銘柄・市場にインパクトとなりうる“ボリューム”かどうか」

ということ。

 

つまり、市場に流通・やりとりされる株数に対して、それらの信用買残・売残が影響を与えるほどの残高数であるのかが重要なのです。

 

日々の出来高に対して、信用買残・売残が微々たる量であれば、それはその銘柄の株価に影響を与えるほどの材料にはなりません。

 

しかし、逆に言えば日々の出来高や市場に出回っている株式の数『浮動株数』に対して、大きなボリュームを示している信用買残・売残であれば、期日近くにあるそれらの残高がその銘柄の株価に与える影響は甚大です。

 

このように「信用期日」をにらんだ銘柄選定には、上記のような市場における株式に対して第ボリュームの信用買残・売残があるということが非常に重要となります。

 

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※個々の銘柄の信用期日をチェックするには、『日経スマートチャート』が役立ちます。